借金まみれの人生の末路と今すぐ問題を解決する方法
「借金まみれの人生の末路はどうなるの？」
「借金まみれの人生を逆転する方法はあるの？」
借金まみれの状況を放置すると、どんどん返済が難しくなって、自身や家族の安全な生活が脅かされる事態に発展しかねないため、借金の取り立てに追われて人生が破たんする前に、早めに適切な対策を講じるべきです。
借金地獄に陥る前に知っておきたい、借金まみれの人生の末路と、今すぐに借金問題を解決する方法をお伝えします。
任意整理しない方がいいもくじ(メニュー)
- 1) 借金まみれの人生の末路
- 2) 借金まみれでもお金を借りられる条件と借りるリスク
- 3) 借金まみれの人生の解決方法
- 4) 身内が借金まみれのときの対処法
- 5) 借金まみれになる原因
借金まみれの人生の末路
長期間返済を続けても借金が減らない
最初は少額であっても、借り入れを繰り返して気付かぬうちに借金額が大きくなってしまうというのは、借金まみれのよくあるパターンです。
それでも、当初の契約通りに毎月返済できていれば大丈夫と思いがちですが、借り入れ額が多くなるほど利息割合が増えて、返済の負担も増大していく点に注意が必要です。
例えば、金利15%で200万円の借金をした場合、毎月4万円ずつ返すとなると、最初の返済額のうち約25,000円が利息で、元金は15,000円しか減らないため、返済期間は6年以上もかかって、総返済額は300万円以上と借り入れ額の1.5倍に膨れ上がってしまいます。
家計に余裕がなくて返済スピードを早めることができないと、返しても返してもなかなか借金が減らず、さらに借金を重ねてしまうといった悪循環に陥ってしまうリスクがあるのです。
返済や取り立てに追われて家族にも迷惑がかかる
借金まみれになって返済に追われると、生活が苦しくなり満足に買い物や娯楽を楽しめなくなってしまって、家族サービスをする余裕もなくなってしまいます。
返済ができなくなって滞納した際の督促の連絡は本人にしか来ませんが、連帯保証人になっている場合は返済義務があるため、家族にも電話がかかってくる可能性があります。
また、督促が来ても無視して返済の滞納を続けていると、最終的には給料や家財を差し押さえられてしまうリスクがあるのです。
夜逃げをしても借金はなくならない
借金の返済や取り立てから逃れる方法として夜逃げを考えるケースもありますが、貸金業者に知られずに住所や連絡先を変えて一時的に取り立ての連絡を断つことができたとしても、借金の返済義務がなくなるわけではありません。
中には、返済期日から5年経過することで債権の消滅時効が成立するのを狙う人もいますが、時効成立前に債権者が貸金返還請求の訴訟を起こすと時効のカウントはストップするため、現実的には消滅時効の成立まで逃げ切るのは難しいのです。
闇金に手を出してしまう
借金まみれになって生活が苦しくなって、返済できなくなると、資金を確保するためにさらに借り入れを繰り返して借金地獄になってしまうケースは少なくありません。
しかし、貸金業法で定められた総量規制によって年収の1/3を超える貸金業者からの借金は多重債務や返済の滞納で信用力が落ちると新規の借り入れ審査には通らなくなってしまうため、最終的に闇金に手を出してしまう人もいるのです。
闇金は認可を受けていない違法業者で、審査なしで誰でも借りられるといった宣伝文句で、正規の貸金業者を利用できない人をターゲットにしています。
法定金利を大きく上回る高金利と厳しい取り立てによって事態がさらに悪化してしまうだけでなく、犯罪に巻き込まれるリスクもあるため、闇金は利用すべきではありません。
借金は自殺の原因にもなり得る
警察庁の報告によると、令和元年の自殺者は合計は2万381人いますが、その中で経済・生活問題は主要な要因の一つになっていて、具体的に多重債務が原因とされる自殺は679件あります。
負債が原因と見られる自殺者数は近年減少傾向にあるものの、借金は時として命に関わる深刻な問題なのです。(出典：年齢階級別、原因・動機別自殺者数)
年代ごとに異なる借金まみれになったときのリスク
20代
20代は収入や貯金が少なく、仕事も安定していないため、借金が増えて返済の負担が大きくなりすぎてしまうと、早期に家計が破たんしてしまうリスクがあります。
まだ結婚前で思いっきり趣味を楽しんで、仕事に打ち込みたい時期ですが、借金まみれだと遊びに使うお金も満足に用意できず、今後の成長のための自分への投資もできません。
自力での返済が難しいと分かったら、早めに司法書士などの専門家に相談して借金問題を解決すべきです。
30代
30代になると結婚を考える人が多くなりますが、借金まみれだと将来の見通しが立たず、相手からも良い印象を持たれない可能性が高くなります。
また、結婚したとしても結婚指輪や新婚旅行の費用を捻出できない、生活に余裕がないため子どもを作れない、マイホームを購入できない、返済や取り立てが問題となって離婚に至ってしまうなど多くの問題を引き起こすリスクがあります。
早めに人生計画を立てた上で、借金問題を解決することを優先すべきです。
40代
40代になると住宅ローンを組んでマイホームを購入して、結婚して子どももいるケースが多いため、教育費や娯楽費がかさんで出費が多くなりやすい時期です。
借金まみれになって生活が苦しくなると、家族を旅行に連れていけなくて、子どもの志望先への進学を諦めざるを得ないことがあるだけでなく、住宅ローンの返済が滞って自宅を手放すことを余儀なくされるリスクもあります。
50代
50代になって職場での地位や収入が安定していれば、ある程度の借金があっても自力で返済できる可能性がありますが、40代以降の遅い時期から住宅ローンを組んで、定年退職後も返済が続くようなケースは要注意です。
退職金や年金と、老後にかかる生活費や返済額とのバランスを考えて、仕事を失ってから家計が破たんしないよう計画することが重要です。
60代以降
定年を迎えて収入がなくなった後も借金まみれの状態が続く場合は自力での返済が難しくなるため、司法書士などの専門家に相談して債務整理を検討しなければならないケースも多くなります。
退職金で返済できる場合もありますが、老後の生活のための蓄えがなくなってしまうリスクがあります。
年金だけで足りない場合はアルバイトするという方法もありますが、60代以降の再就職はハードルが高くなります。
借金まみれでもお金を借りられる条件と借りるリスク
貸金業者からの借金総額が年収の1/3以下
債務超過によって生活に困窮する人を減らすために、貸金業法では合計で年収の1/3を超える借り入れはできないようにする総量規制が定められています。
つまり、法律上では年収の1/3までなら借金はできて、総量規制を超えても例外となる銀行のローンなどは利用できますが、実際には他社での借金額が多くなるほど審査は厳しくなるため、総量規制の範囲内でも新規の借り入れはできないケースも少なくありません。
借入件数が3件以下
総量規制の範囲内であれば、すでに借金を抱えている状態でも、他社からの借り入れを申し込むことができます。
本人の年収、年齢、勤務先など信用力によっても異なりますが、借入件数が3件以下であれば新たな借金の審査に通る可能性があって、4件以上になると難しくなります。
ブラックリストに載っていない
返済を滞納するなど、当初の契約通り借金を返済できなかった場合は、信用情報機関に金融上不利な情報として登録されて、5年間はいわゆるブラックリストに載った状態になります。
金融機関は借り入れやローンの審査をする際、信用情報機関に照会して申込者の信用情報をチェックするため、新たに借り入れをする場合はブラックリストに載っていないことが一つの条件になります。
借金まみれでもお金を借りられる闇金には注意
闇金は借金まみれで正規の貸金業者からお金を借りられない人をターゲットにしていて、例え丁寧な対応であっても、困っている人を助けようという親切心からお金を貸しているわけでは決してありません。
闇金は法外な高金利で貸し付けて、貸金業法で禁止されているような厳しい取り立てによって回収することを前提としているため、軽い気持ちで一度利用すると後悔するリスクがあるため注意が必要です。
借金まみれの状態でお金を借りるリスク
正規の貸金業者の借り入れ審査に通ったとしても、借金まみれで経済的に苦しい状況でさらにお金を借りるのは得策ではありません。
借金の返済で生活費が足りない、返済するお金がない、といった理由で借金を繰り返す自転車操業になると、借金総額が膨れ上がって返済の負担はどんどん大きくなって、やがて家計が破たんしてしまうリスクがあるからです。
家計状況が悪化して返済ができなくなると業者から督促や遅延損害金の請求があって、最終的には給与などの財産が差し押さえられてしまいます。
借金まみれの人生の解決方法
借金の状況を確認する
複数社から借り入れがあって借金まみれになっている人は、自分の借金の状況を正確に把握できていないケースが少なくありません。
借り入れ件数、借り入れ額、金利、月々の返済額、返済回数などを洗い出して、自力で完済できるかどうか、現実的な返済計画を立てるべきです。
これ以上借金をしないように対策する
借金地獄から脱却するために重要なのは、これ以上借金しないようにすることです。
借金の原因となっている趣味やギャンブルを我慢する、クレジットカードやローンカードを破棄する、といった対策を講じるべきです。
収入を増やす
借金問題を解決する一番の方法は、月々の返済額をなるべく増やして返済期間と利息負担を圧縮して、早期完済を目指すことです。
そのためには、転職して年収をアップさせる、副業する、不用品を売却する、といった方法で収入を増やすのが効果的です。
節約する
すぐに収入アップを狙うのは難しいケースもありますが、今の支出を見直して家計収支を改善して、返済額を増やすのは誰でも検討できます。
こまめに家電や照明のスイッチをオフにして電気代を節約する、格安スマホに乗り換えるなど、家計簿をつけて支出が多すぎるポイントをチェックした上で無理なく支出を抑えられる部分から手をつけます。
出産・子育てするなら支援制度を利用する
子どもを産んで育てるには何かとお金がかかりますが、公的な支援制度も複数用意されています。
妊娠中・出産時にお金が支給される制度
- 妊婦健康診査費用の助成：妊娠中の母子の健康状態をチェックする妊婦検診の費用14回分を女性。超音波検査の女性回数は市区町村によって異なる。
- 出産育児一時金：子ども一人につき42万円、双子の場合は84万円の出産費用が支給される。
- 勤務先の健康保険に1年以上加入している場合、出産予定日前42日＋出産予定日から遅れた出産日までの日数＋産後56日分について、給料のおよそ2/3が受け取れる。
- 出産手当金：勤務先の健康保険に1年以上加入している場合、出産予定日前42日＋出産予定日から遅れた出産日までの日数＋産後56日分について、給料のおよそ2/3が受け取れる。
- 傷病手当金：つわりや切迫流産などで出勤できない場合は、1日当たり給料のおよそ2/3が支給される。
- 高額療養費：帝王切開や吸引分娩などの異常分娩の際は健康保険が適用されて、ひと月の医療費が年齢・年収に応じた上限を超えた金額が支給される。
- 失業手当：妊娠や出産を理由に退職した場合も失業保険の支給対象となる。
子育てを金銭的に支援する制度
- 育児休業給付金：育休に入る前の2年間のうち11日以上働いた月が12ヶ月以上あって、雇用保険に加入している場合は、育休中に給料の60%が支給される。
- 児童手当：1人当たり、3歳未満は15,000円、3歳～小学校卒業までは10,000円（第3子以降は15,000円）、中学生は10,000円が毎月支給される。
- 医療費助成制度：自治体によっては、「乳幼児医療費助成制度（マル乳）」「義務教育就学児医療費の助成（マル子）」など子どもの医療費が無料となる制度が用意されている。
- 子育て支援パスポート：在住の自治体の協賛企業や店舗で、子育て世代が割引などのサービスを受けられる取り組み。
- 保育園の利用補助：3～5歳の子どもは保育園や幼稚園の利用料が無料になる。幼稚園の無償化上限は月額25,700円、認可外保育園の上限は月額37,000円まで。
産前産後期間の国民年金保険料免除制度
収入減少や失業などを理由とした通常の免除制度と違って、免除期間中も保険料を納付したものとして扱われるのが特徴です。
おまとめローンを検討する
借入先が複数あるなら、低金利のローンに1本化(おまとめローン)することで返済負担を軽減できる可能性もあります。
例えば、現在2社でそれぞれ金利18%で50万円、合計で100万円の借金があるなら、金利15％の業者で100万円を借り換えれば、利息負担および総返済額を減らせるのです。
債務整理する
借金が多く自力だけでは返済が難しい場合は、司法書士や弁護士などに依頼して債務整理することで、合法的に借金を減らすことが可能です。
利息をカットして借金を減額できる任意整理
任意整理は、貸金業者と交渉して、借金の利息をカットして、返済期間を3年(36回払い)～5年(60回払い)に延長することで借金を減額して負担を軽減できる手続きです。
借金の元本を大幅に減らせる個人再生
借金額が多すぎて任意整理では返済が難しい場合は個人再生が適しています。
個人再生では借金の元本を最大で90%減額できるため、返済負担を大幅に軽減できます。
すでに給料などの差し押さえが始まっていても、個人再生では差し押さえをストップさせることが可能です。
また、自己破産とは違い、住宅などの財産を残して手続きできます。
借金をゼロにできる自己破産
任意整理や個人再生も難しい経済状況の場合は、自己破産を検討します。
借金返済の見込みがない（支払不能）であることが裁判所に認められれば、財産を処分して借金をできるだけ返済する｢破産｣手続きを行った上で、借金をゼロにする｢免責｣によって原則として借金を返済する必要がなくなります。
再び借金まみれにならないよう対策する
債務整理などによって無事借金まみれの状態から脱却したら、再度借金まみれにならないように対策を講じることが求められます。
まず、ギャンブルや高級品の衝動買いなど、借金の原因となった行動を抑えるのが重要ですが、何らかの依存症になってしまっている場合は、専門機関で治療することも検討すべきです。
また、家計簿をつけて日々の収支を把握して、借金をする事態に陥らないようきちんと家計を管理して、無駄な支出が増えすぎないよう節約する意識が不可欠です。
身内が借金まみれのときの対処法
結婚相手が借金まみれの場合
基本的に結婚相手の借金の返済義務はない
結婚前にすでにあった借金や、趣味やギャンブルなどで作った個人的な借金の場合、返済義務を負うのは名義人のみであって、連帯保証人になっていなければ、結婚相手は借金を返済する義務を負いません。
ただし、家賃の支払いや生活必需品の購入など夫婦の日常生活の支出に使うために借金していた場合は、結婚相手も返済義務を負う可能性があります。
結婚相手の借金を立て替えるときは借用書を作る
今後も結婚生活を円滑に進めるために、返済義務のない結婚相手の個人的な借金を立て替えて返済する場合は、万一離婚などのトラブルが発生しても、きちんとお金を返してもらえるよう借用書を作成しておくのが無難です。
結婚式や新婚旅行の費用は抑える
一生に一度のことだからといって結婚式や新婚旅行に身の丈を超えるお金をかけて、そのために借金をするような事態は避けるべきです。
借金がある場合は返済を第一に考え、完済して家計に余裕が出てから改めて計画するのも一つの方法です。
子育てにかかる出費も考えておく
出産や育児にはお金がかかるだけでなく、一時的に妻の収入が減少してしまいます。
子どもが欲しい場合は、借金の状況を把握して返済計画を立てた上で出産のタイミングを検討すべきです。
親や兄弟姉妹が借金まみれの場合
親や兄弟の借金を肩代わりする義務はない
親兄弟が借金を抱えていても親族が肩代わりする必要はありませんが、連帯保証人になっている場合は返済義務が生じて、名義人本人が返済できない場合は督促や請求が来ることもあるため注意が必要です。
死後は負債も相続されるので注意
特に遺言がない場合、親が死亡すると遺産は配偶者および子どもに分割して相続されますが、借金などの負債がある場合は併せて相続されます。
また、妻も子どももいない兄弟姉妹が借金を抱えていた場合、死亡すると自身が相続人になって負債を相続する可能性があります。
借金などのマイナスの財産を相続したくない場合は相続放棄もできますが、プラスの財産もすべて放棄することになりますので、プラスの財産とマイナスの財産のどちらが多いかよく検討することが必要です。
プラスの財産とマイナスの財産のどちらが多いか分からない、相続したい財産がある、といった場合は、限定承認によって相続した借金などのマイナスの財産をプラスの財産の範囲内で弁済する方法もあります。
負債を理由に相続放棄を選択したくない場合は、死後に自身が相続人となる可能性がある親族について債務整理を提案するなどして、生前に借金問題を解決しておくべきです。
借金まみれになる原因
借金まみれになりやすいのは30~40代
安定した収入があってお金が借りやすい
30～40代は、社会人としてスキルや経験が身に付いて、会社でもそれなりの地位について収入が安定してくるころです。借り入れの審査で重要となる年齢や年収、勤続年数といった基準において有利になりやすいため、ついついお金を借り過ぎてしまうリスクがあります。
住宅ローンの返済
住宅ローンは年収の6～7倍まで借りられることもありますが、返済の途中で借り入れ時点よりも年収が下がることや、子どもの養育費や教育費で出費が増えてしまうことで、当初の契約通りに返済するのが難しくなるケースがあります。
たたでさえ負担の重い住宅ローンを抱えながら、生活が苦しいために他社からまた借金をすることで借金地獄に陥ってしまう可能性があるのです。
養育費・教育費
30～40代は、ちょうど子どもの受験や学校入学のタイミングで、受験料や入学金、授業料などが短期間で一気にかかります。
さらに、私立校を希望して塾に通って、習い事や部活動を始めると非常に大きな出費になります。
子どもが大きくなれば食費や日用品代、娯楽費などもかさむ傾向もあるため、急激に増えた支出に対応できずに借金をしてしまうケースがあるのです。
医療費
年齢を重ねると自身の心身に異常をきたして、高齢になった親の治療や介護が発生して、若いころに比べて医療費が高くなる傾向があって、入院や介護施設の入居などの急な出費に迫られて、借金をしてしまうケースもあります。
リストラや転職
年齢と経験を重ねるにつれ収入は高くなりますが、会社の業績の傾いた際は人件費の高さゆえにリストラの対象となってしまうリスクもあります。
また、さらなるステップアップのために転職を検討する人もいますが、思うようにいかずに失敗して逆に収入が下がってしまう可能性もあります。
急に収入が減少しても生活水準を下げるのはなかなか難しいので、生活費補てんのために借金に手を出してしまうケースもあるのです。
借金まみれになりやすい人の特徴
嘘をつく
生活費を趣味やギャンブルにつぎ込んでしまって、リストラされて収入がなくなってしまったことを家族に隠すために嘘をつき、お金を借りて帳尻を合わせてごまかそうとするケースは少なくありません。
一度嘘をついてしまうと本当のことを言い出せなくって、真実を隠すためにまた借金を重ねて泥沼に陥ってしまうのです。
身近に頼れる人がいない
信頼できる親族や友人がいれば、借金まみれになる前に相談して、一時的にお金を貸してもらって問題を解決できる可能性もありますが、誰も頼れる人がいないと自力で何とかしようとして、結果として借金を繰り返してしまうケースがあります。
プライドが高い
お金に余裕がないのに部下や後輩に奢って、高級ブランドの服やバッグを購入するなど、自分を大きく見せようとする性格の人は、身の丈以上を超えたお金の使い方をしてしまい、手元に現金が不足して借金をしてしまいがちです。
優柔不断な性格
自分の意思で物事を決めるのが苦手で、周りに流されやすい人は、経済的に余裕がないのに飲み会の誘いを断れなくて、派手な遊び方をするグループとの付き合いを続けてしまって、お金がなくなったときに借金をする癖がついてしまうケースがあります。
お金の管理が苦手
自分の収入がいくらあって、生活費にどれくらい使っているか把握していない人は、つい本来の経済力以上に支出がかさみがちです。
さらに、お金の管理ができない人は借金をした後も家計と返済額のバランスや返済計画をきちんと立てられず、借金を重ねてしまう可能性があります。
欲求を抑えられない・浪費癖がある
趣味に使うお金には糸目をつけない、欲しいものがあると我慢できない、など浪費癖がある人は、手元に現金がなくても自分の欲求を満たそうとして、借金地獄に陥ってしまうリスクがあります。
クレジットカード払いやリボ払いを多用している
クレジットカードでのショッピングはれっきとした借金の一つですが、借金をしているという意識が薄くついつい使いすぎになりがちです。
利用が一括払いだけで、利用状況をきちんと把握して代金の支払いが滞ってなければ問題はありませんが、分割払いやリボ払いが癖になっていると借り入れ状況の把握が困難になる上に利息も発生するため、気が付くと借金まみれになっているケースも少なくありません。
ギャンブルやアルコール依存症になっている
ギャンブルや飲酒は家計を圧迫する要素なので、出費がかさんでいるなら、なるべく抑制するよう努めるのが望ましいですが、依存症になってしまっている場合は自力でのコントロールが難しく、借金を繰り返す原因になるため、早めに専門機関で治療すべきです。
収入が少ない
東京など家賃や物価が高い地域では、きちんとお金の管理ができて浪費癖もなくても、そもそも収入が少ない状態では最低限の生活すらままならず、やむなく借金をしてしまうケースもあります。
支出を見直してもこれ以上切り詰める部分がなければ、転職や副業によって収入を増やして、物価の安い地方に引っ越すといった対策を検討すべきです。
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